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講師名-井上 宏 このカテゴリへ戻る
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識別番号:     m2780

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『現代企業の労働と管理』 ミネルヴァ書房 1987年
『多国籍企業とグローバル戦略』 中央経済社 1993年
『知的創造の経営学』 八千代出版 2001年


<お名前>
井上 宏

<フリガナ>
イノウエ ヒロシ

<講演料金>
15万 円(90分〜120分程度での目安)

<肩書き>
産業まちづくり研究所長 龍谷大学名誉教授 経営学博士 社会福祉法人・鳩ヶ峰福祉会理事

<専門分野・資格名称等>
経済・経営・ビジネス、経営学博士・経済学修士、大学院(○合)教授資格

<主な経歴>
(国内)
山口大学経済学部卒業、名古屋大学大学院経済学研究科修士課程修了(経済学修士)
名城大学講師、龍谷大学助教授・教授、同大学院教授
(海外研究暦)
ロンドン大学客員研究員(1976年)
ベルリン経済大学客員研究員(1977年)
シドニー大学客員教授(1989年)
クインズランド大学客員教授(1990年)
シェフィールド大学客員教授(1997年)

<主な講演テーマ1>
人間にとって働くことの意義と課題

人間とその他の動物の生き方を比較しながら、人間にとって働くとはどういうことか、その仕組みはどうなっているか、などを明らかにすることによって、自らが行っている仕事の意義や課題を理解するようにします。こうして仕事についての理解が高まれば自ずから仕事に対する意欲も高まり、仕事に励みがつき、自らの現場作業をはじめ、管理活動のあり方を自ら進んで改善して行くようになり、その結果、人間の労働の成果も高まっていくことは言うまでもありません。
 本講演では、人間と労働とその成果の間にある好循環システムを明らかにしながら、そうした好循環システムを生み出すための労働や経営の具体的あり方を提示いたします。

<主な講演テーマ2>
アメリカ経営学の変遷と現在の到達点

 今日の企業経営の理論や方法は、国際的に見てアメリカ経営学が中心となって発展してきたといっても過言ではないでしょう。たとえば、日本では昭和初期に大企業の間で導入が図られ、今日なお経営管理方法の基本となっているテイラー・システムをはじめ、第二次大戦後日本生産性本部によってわが国の新しい企業経営手法として盛んに導入が図られたHR手法(ヒューマンリレーション)やQC手法(QCサークル活動)、さらに最近ではIT(情報)を活用したSCM(サプライチェーン・マネジメント)や生産と市場をトータルにネットワーク化するTVCM(トータルバリューチェーン・マネジメント)など。当然のことですが、そこではそうした経営実践を支える経営理論も発展してきています。
 そこで私は、アメリカ経営学を次の3段階(20世紀初頭に確立されたテイラーシステム、1930年代の社会システム論、第2次大戦後発展してきた行動科学理論)に分け、各理論の内容を具体的に明らかにし、すすんでは各理論の優れた点や到達点を明らかにすることによって、それらから学ぶべきものを学ぶと同時に、各理論の限界も示すことで、これから21世紀にわたって経営実践を支えるための新しい経営理論(知的創造型経営論)を提唱します。

<主な講演テーマ3>
機械技術の発展とマネジメントの変遷

 事業規模が拡大複雑化し、事業活動の社会的な影響力(事業の社会化)が強まるにしたがって、経営の機能(資本および組織の計画的、効率的でかつ総合的運用)は一経営者の能力を超えるようになるのは当然です。そこでは経営機能が創業者個人の手から離れ、事業を経営していくための管理機能が、はじめは部分的に、やがては全面的にその人以外の経営管理者の手に委譲されて行くことになります。こうして経営や管理機能が大勢の人によって担われるようになるにつれて、全体としての経営管理運営組織は、管理と作業組織に、さらに管理組織は全体を統括するトップマネジメントと中間管理、作業組織を直接管理する現場管理の3層に区分されて行きます。
 実はこのようにして事業組織が拡大することになりますが、それはまた「管理(経営)の社会化」を意味しています。そうなれば必然的に「経営の社会的責任」が経営者の重要な役割の一つとなってくるものです。今日環境経営や経営者の社会的責任が大きな問題となってきているのはこうした状況から生れてきているのです。
 本講演では、事業組織の発展過程を機械技術の発展を土台にして変化していく経営の社会化や組織文化の有りようを検討しながら、現代企業が「事業の社会化」に応えて行くために編み出してきている経営システム、とくに参加型経営の内容や意義を明らかにします。

<主な講演テーマ4>
現代多国籍企業の経営と戦略

 今日、金融は言うまでもなく生産も流通も国際的に展開されるようになってきており、それに伴って特定産業や企業で生じた経済問題が世界経済に大きな影響を与え、グローバルに経済変動を生み出すまでになってきています。実はそうした世界経済を基本において支えているのが多国籍企業ですが、その意味で多国籍企業の活動と世界経済とは切っても切れない関係にあると言うことができるでしょう。
 そこで本講演では世界経済と日本経済の関係をもとに、現代多国籍企業の経営や基本戦略がどうなっているかを、「ロックフェラー報告」などをもとに明らかにして行くと共に、そうした戦略が生み出す日本経済や日本多国籍企業経営の行く末をマイケル・ポーターの経済発展4段階説などを借りて探ることを通して、これからの日本経済や企業のあるべき方向や政策を明らかにします。

<主な講演テーマ5>
地域産業とまちづくりの現状と課題

 第2次大戦後、日本産業は大きく成長し、国内での活動は言うまでもなく、多くの企業が活動規模を国際的に展開するようになってきています。しかし、日本のこの高度経済成長は人口の都市への集中をもたらし、その結果、地方では人口とくに若い働き手が極端に減少していくなかで、農業を基盤とする地域産業は働き手と地域市場を失って衰退の一途をたどり、地域社会そのものが成り立たなくなるような事態を生み出すまでになってきています。また、その一方では国際化した大企業が生産拠点を海外に移していく結果、日本国内では「産業の空洞化」が生じて失業者が増大し、海外進出が難しい下請け中小企業では親企業を失って倒産に追い込まれるなど、さまざまな問題を生み出してきています。
 このような状況の中で、日本社会を立て直すには地域産業を中心に地域社会を活性化することの重要性が認識されるようになり、いま「地方の時代」とよばれるような社会づくりが進んできています。
 本講義ではこうした視点に立って、地域産業・まちづくりの成功例や失敗例をもとに、地域づくりの進め方や課題を明らかにして行きます。

<受けられる講演形式>
講義式とゼミナール方式

<講演実績>
 中小企業経営者団体(大阪数回) 青年実業者団体(名古屋) 労働組合(京都・神戸など)
 国際経営学会(オーストラリア2回、メキシコ1回、神戸1回)

<メディア出演等>
NHK第2教育テレビ 中小企業講座2回

<主な著作物・論文>
1.単著
『現代企業の労働と管理』 ミネルヴァ書房 1987年
『多国籍企業とグローバル戦略』 中央経済社 1993年
『知的創造の経営学』 八千代出版 2001年
2.共著
『生産と労働の経営理論』 ミネルヴァ書房 1977年
『現代企業と管理の理論』 文理閣 1981年
3.編著
『企業組織と管理・労働』 ミネルヴァ書房 1987年
『企業経営総論』 中央経済社 1992年
『現代企業の経営と戦略』 法律文化社 1994年
『21世紀の経営戦略』 日本評論社 1998年
4.海外報告論文
‘The Basic Functions of Labour and Japanese Style Management’『龍谷大学経済経営論集』31巻4号、1992年
‘The Present Condition and the Problems of Economic Reformation and Privatization in Former Socialist Countries’ 『龍谷大学経営学論集』36巻1号、1996年
‘Natural Law of Labour and the KLE Management at VOLVO A study of a management system towards Post-Fordism 『龍谷大学経営学論集』 40巻1号 2002年<海外調査>
ロシア経済現地調査団員(1993年) 旧東ドイツ地域現地調査副団長(1994年) 中国経済現地調査団長(1995年) スウェーデン・ボルボ自動車企業調査団員(1998年)

<過去に担当した委員・兼職等>
(国内)日本比較経営学会理事、龍谷大学経営学会長
全国私立大学教授会連合常任幹事(議長)・同高等教育政策検討委員会委員長
京都私立大学教職員組合委員長
(海外)客員研究員(ロンドン大学、シェフィールド大学、ベルリン経済大学、シドニー大学、クインズランド大学)
 経済調査団員(ロシア、ドイツ、中国、スウェーデン)

<出身地>
福岡県

<母校>
山口大学(4年) 名古屋大学大学院(5年)
最新のレビュー: 11
 

この講師は 2007/04/03 にカタログに登録されました。

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